先進国株式型投資信託／バランス型投資信託…投資先の限定や分散で低リスクの実現を目指す – 貯金ゼロ・知識ゼロ上等！〈言葉〉から学べる「投資の教科書」

比較的値動きが安定している先進国の株式は、投資のリスク軽減に有効です。また、複数の資産や地域に分散する方法も、同じくリスク軽減になります。具体的に見ていきましょう。※本連載は、経済ジャーナリストの酒井富士子氏の著書『キーワードでまるごとわかる　投資の教科書』（株式会社Gakken）より一部を抜粋・再編集したものです。…

定期預金は無意味？年金生活者を圧迫する「物価上昇」の苦難【金融のプロが警告】 – 【東京海上アセットマネジメント】「デフレ国家・日本」終焉か…激動のマーケットで資産を守るには

高度経済成長期には一時10%を超えていた定期預金ですが、現在の金利はほぼゼロです。一方、世界的なインフレ進行により、日本にも物価上昇の波が押し寄せてきています。そのようななか、資産を定期預金に放置したままで老後を迎える年金生活者にとって「物価上昇」が生活を苦しめる可能性があると、東京海上アセットマネジメント株式会社参与チーフストラテジストの平山賢一氏はいいます。詳しくみていきましょう。…

銀行のほうが低金利だが…あえて「ソーシャルレンディング」で資金調達する企業があるワケ – 終わらない低金利時代…「融資型クラウドファンディング」が注目される理由

投資家が投資した資金がファンドを通じて融資先に貸し出され、その利息をもとに投資家に配当が支払われるソーシャルレンディング（融資型クラウドファンディング）。つまり、ソーシャルレンディングの利回りが高ければ、多くの場合その分高い金利での融資が行われているということです。では、その融資先はどのような企業なのか、また、安心して投資できる先なのでしょうか。株式会社バンカーズが解説します。…

途上国の港湾施設は軍事基地？中国経済圏構想「一帯一路」に隠された真の目的 – 「物価だけが上がり給料は上がらない」最悪の未来は続くか

中国が提唱する巨大経済圏構想「一帯一路」。実は、いまの米中貿易摩擦の根源となったとも指摘されています。ジャーナリストの田村秀男氏が著書『日本経済は再生できるか 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋』（ワニブックスPLUS新書）で解説します。…

「幼い子を残して旅立ちました…」夫の死後に妻子の生活を守る「遺族基礎年金」「遺族厚生年金」【公認会計士が解説】 – ベテラン公認会計士が話題のお金に関するワードを解説！

一家の生計を支えていた人が亡くなり、妻子が残された場合、その後の生活費はどのようにしてまかなえばいいのでしょうか。わが国には、子どものいる妻の生活を保障する「遺族年金」の制度があります。遺族年金には、遺族基礎年金と遺族厚生年金があります。今回は、それらについて取り上げます。自身もFP資格を持つ、公認会計士・税理士の岸田康雄氏が解説します。…

【令和4年度税制改正】税制改正大綱の法人税関連改正ポイント – コンサルティングファームが教える税金対策・資産運用

2022年（令和4年）度の税制改正大綱には、所得税の課税強化が含まれていました。税制は新設や見直しが毎年実施されています。そのため、どのように制度が変わったのかを把握しておくことが大切です。今回は、令和4年度の税制改正大綱における法人税関連の改正ポイントを紹介します。…

歴史は繰り返す…? ソビエト連邦崩壊からグローバル化が加速した20世紀。グローバル化フェーズは本当に終焉したのか – 2023年以降の世界経済を見据えた、投資の鉄則

2022年10月、円相場は１ドル＝150円を突破し、32年ぶりの円安水準を更新。きたる物価高・円安・大増税時代には、円資産を持っているだけだと資産は熔けていくばかり……。いかにして資産を防衛し、運用していけばいいのか？　本連載は、世界最大の資産運用会社「ブラックロック」日本法人の最高投資責任者（CIO）を経験した河野眞一氏と、3,000人以上をコンサルティングしてきた外資系プライベートバンカー長谷川建一氏の共著書『世界の富裕層が実践する投資の鉄則　誰も教えてくれなかった本当の国際分散投資 』（扶桑…